なぜ【自社株買い】をするのか?
投資白坂です、 今回のテーマは、 【自社株買い】です。 もし 興味・関心がありましたら ご視聴ください。 なぜ【自社株買い】をするのか? 今回は以上です。 本日も文章をお読みくださり感謝しています。 いつも本当にありがとうございます。 白坂慎太郎 追伸: → ブログ読者さんへの無料プレゼント続きを読む
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白坂です、 今回のテーマは、 【TOB】です。 もし 興味・関心がありましたら ご視聴ください。 【TOB】とは?簡単に分かりやすく 今回は以上です。 本日も文章をお読みくださり感謝しています。 いつも本当にありがとうございます。 白坂慎太郎 追伸: → ブログ読者さんへの無料プレゼント続きを読む
白坂です、 MBA留学 日本人半減 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ >「米国のトップ大学で、経営学修士号(MBA)を取得する日本人留学生が10年間でほぼ半減している。帰国後に退社が相次ぐことなどから、企業が社費留学を抑える動きが広がったことが一因だ。」 (『日本経済新聞』より一部引用) ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 価値というのは、どこまで言っても希少価値です。 つまり珍しさです。だから日本人のMBA留学生が減れば・減るほど、MBA卒業者の人財価値は相対的に上がります。だから、日本から米国のトップMBAを修了した人の価値はこれからも上がっていくことでしょう。 ただ、 これまでの過去の実績として、日本人のMBA卒業年齢は平均で38歳です。日本の場合、自分の会社で長く働いてくれたら「会社経費でMBA留学させてあげる」という、ある意味、長い勤続年数に対するご褒美として行っている場合が多いからです。 (1)会社で長く勤務する ↓ (2)会社経費で米国MBAに留学する ↓ (3)帰国後に会社を辞めてしまう これでは、 企業からしても「一体、何のために会社経費でMBAに留学させたのか?」ということになるのは当然です。であれば、企業からの経費でMBA留学を勧めるという機会は、これからも減り続けていくことが予想されます。やっぱり、学びは 自費で行ってこそ たしかに、米国MBA(経営学修士)に参加するとなれば授業料だけで1,500万円以上、かかったりします。表面上の額面だけ見れば確かに高いですが、しかし、「投資 対 効果」は高いです。 たとえば、日本だと「子どもを医者に!」と力の入る親が、幼稚園受験から大学受験まで、たくさん・たくさん教育資金を投資します。それこそ、数千万円という教育資金を投資するわけですが、なぜ親が子どもにそれだけの資金を投資するかと言えば、 いざ子どもが医者になれたら、そこから毎年:数千万円単位で所得を得られるから 仮に年:2千万円ずつの所得を40年間得られたとしたら、生涯賃金は8億円です。 たとえ幼稚園受験から大学受験まで数千万円の教育投資をしたとしても、子どもはその数十倍以上の所得を得ることが出来ます。だから、成功している親は教育投資にはお金をかけるわけです。教育への「投資 対 効果」の効果を十分に知っているからこそ、です。 同じように、 MBA(経営学修士)も年:1,500万円の授業料というのは、額面だけで見ればメチャクチャ高いかもしれませんが、もし、20代で修了することができたら、その後30年以上は余裕で、MBA(経営学修士)としてビジネスに携わることができます。その「投資 対 効果」は医者以上のリターンとなることでしょう。 最も「投資 対 効果」が高いのは、ダントツで自己投資 特に、40代よりも30代、30代よりも20代、、、の方が、投資に対する回収期間が長い分で、より効率良いリターンを得ることができます。「物」も「人」も価値はとにかく希少価値なので、10年で半減しているからこそ、 若い10代後半・20代、、、には特に積極的に海外に挑戦していって欲しいな、と思っています。 MBA留学 日本人半減 貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。 白坂慎太郎 追伸1: 総再生回数:1,100万回超! 登録者数 : 28,000人超! →【大好評】YouTubeチャンネル 追伸2: メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『4つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録 続きを読む
白坂です、 年収1400万円でも低所得!?アジアの中でも置いて行かれる日本 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ (『日本経済新聞』より一部引用) 年収1400万が低所得という解釈になるのは、 (1)ITなど先端産業において、 (2)海外で高度な同じ仕事をした場合に比べて (3)日本人が得ている年収1400万円は安い というニュースになります。 IT産業における高度な仕事、 たとえば、、、 ・Webデザイン ・動画製作 ・プログラミング ・データサイエンティスト ・IoT技術者 ・情報セキュリティ担当、、、 などです。 上記のような仕事は、現時点において身に付けている人が少ない分、希少価値があるので所得が高単価になりやすいです。そして、上記のような仕事を海外でやった場合、シンガポールだと約1.5倍、香港だと約2倍の所得を日本に比べて得られるという現実があります。 思えば、日本のバブルのピークは1989年、、、 今年は、2019年、、、 バブルのピークから早くも30年も経っていることになります。 「ジャパン アズ ナンバーワン」と言われたのも今は昔、、、気がつけば、日本はアメリカにとってではなく、 シンガポールや香港などアジアの諸地域に比べても「安い」国になっていた ということです。 今後ますます優秀な人財の企業による獲得競争は激しさを増していくことでしょう。 なので、 先端産業の高度技能を身に付けるには絶好の時代が到来している とも言えると思っています。 年収1400万円でも低所得!?アジアの中でも置いて行かれる日本 貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。 白坂慎太郎 追伸1: 総再生回数:1,100万回超! 登録者数 : 28,000人超! →【大好評】YouTubeチャンネル 追伸2: メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『4つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録 続きを読む
白坂です、 フリー、公開価格25%上回る ・・・・・・・・・・・・・・・・・ >「中小企業向けのクラウド会計ソフトを手がけるフリーが東証マザーズに上場した。初値は売り出し価格(2000円)を500円(25%)上回る2500円だった。終値ベースの時価総額は1259億円で、今年の新規株式公開ではSansan(1634億円)に次ぐ大きさ。成長性を評価した海外投資家からの需要が旺盛だった。」 (『日本経済新聞』より一部引用) ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 赤字のまま上場したフリーが、投資家たちの事前予想に反して売出価格を25%超えた価格で初値がついたというニュース。これだから、1日単位の短期的な値動きは分かりません。なので、あくまで長期的な見通しだけを解説したいと思います。 基本、 クラウド型の会計ソフトは今後の長期的には伸びます。 理由は恐ろしくシンプルで 便利だから ・銀行 ・クレジットカード ・その他の金融サービス、、、と全てデータを自動連携できる上に、 AI(人工知能)が仕分けをどんどん学習していってくれる 最初の頃こそ、人間が個別の仕分けをチェックしていく必要がありますが、過去に人間が修正した仕分けに関してはAI(人工知能)がどんどん学習していってくれます。なので、毎月の定例で発生する勘定項目に関しては、AI(人工知能)が自動的に処理してくれることになります。人間が見なければならないのは、過去に1度も発生していない新規に関する取引のみ。 楽 今はまだクラウド型の会計ソフトの普及率が低いので、税理士の記帳代行という仕事が残っていますが、もし全企業のパソコンに入ったら、いわゆる記帳代行業者としての税理士は仕事を大きく失うことでしょう。士業は基本的にノンビリしているので、そのことに対する危機感が足りな過ぎるように感じています。 と言うことで、 税理士業界にとっては大きな脅威であるクラウド型の会計ソフトは今後で伸びていくことは容易に予想できます。市場での成長性はバッチリです。後は、 競合との関係はどうか? クラウド型の会計ソフトは、今回で上場を果たした「フリー」以外に、先に上場している企業として、「弥生会計」と「マネーフォワード」があります。この2社との競争において、果たして「フリー」は勝てるか・どうか、、、。勝負のポイントは、顧客にとって簡単に分かるような 「サービス面での付加価値を、どの企業が最も付けられるか?」 であろうと観ています。 フリー、公開価格25%上回る 貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。 白坂慎太郎 追伸1: 総再生回数:1,100万回超! 登録者数 : 28,000人超! →【大好評】YouTubeチャンネル 追伸2: メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『4つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録 続きを読む
白坂です、 広告 歴史、インターネットさらに動画が伸びていく時代へ ・・・・・・・・・・・・・・・・・ (『電通デジタル』より一部引用) 今は4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)への広告が2兆7千億円で、インターネットへの広告が1兆7千億円となっています。しかし、4大メディアへの広告は減り続け、インターネットへの広告は増え続けていることからすると、逆転していくのは、まさに時間だけの問題です。なぜなら、4大メディアは、 ・情報が一方通行 ・対象顧客を決めずに、ただ闇雲 ・顧客情報を何も取得できない、、、 極め付けは、、、 遅い たとえば、週刊誌というのは1週間に1回の発行です。 ということは、1週間前の情報が掲載されるということになります。 昔の人と今の人の時間に対する感覚は全然違います。 昔の人は1日空いたら暇だとか・2時間空いたら暇だという感覚でしたが、今の現代人は わずか2分でも空いてしまったら暇を感じてしまう にも関わらず、 1週間前以上の情報を提供されても、正直、「何を今更、、、」的な感覚をどうしても受けます。 週刊誌が売れなくなれば、週刊誌に広告を出したいという企業も当然減ります。広告出稿量が低下し続けるのも当然です。経営の鉄則中の鉄則は、 伸びると分かっている産業で経営をする インターネットがこれからも伸びていくというのは秘密ではありません。 誰でも知っています。そして、来年2020年の春から5Gの時代になっていくことも誰でも知っています。 であれば、来年以降で伸びていくのは、 動画であることも誰でも知っています。 成功する企業を率いる経営者というのは、一流のアイデアを持っている人ではありません。違います。アイデアは誰でも持っているもので良いのです。三流のアイデアであっても大丈夫。 一流の【実行力】さえあれば成功できる 人が、すぐに飽きて・退屈を感じてしまう時代に「遅い」というのは、ある意味で致命傷です。これからは「速い」というのは当たり前です。当然です。大前提です。もし成功する企業を導く経営者がいるとしたらならば、それは間違いなく 【即断・即決・即行動】が出来て、インターネットや動画を活用できる経営者だけ であると、確信しています。 広告 歴史、インターネットさらに動画が伸びていく時代へ 貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。 白坂慎太郎 追伸1: 総再生回数:1,100万回超! 登録者数 : 28,000人超! →【大好評】YouTubeチャンネル 追伸2: メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『4つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録 続きを読む