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ヤマダ電機が大塚家具を子会社化

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白坂です、    ヤマダ電機が大塚家具を子会社化 ・・・・・・・・・・・・・・・・・   （『四季報』より一部引用）   （『バフェット・コードより一部引用』） （『Google検索』より一部引用） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ （『四季報』より一部引用）   （『バフェット・コードより一部引用』）   （『Google検索』より一部引用）   横ばいのヤマダ電機が、右肩下がりの大塚家具を救済したというニュース。   大塚家具は、色々な企業への出資を依頼していたようですが、出資割合で折り合いがつかなかったようです。 過去の利益剰余金をヒタスラ食い潰し続けながら存続していましたが、ついに背に腹は変えられずに、子会社化という事実上の身売りという形になりました。   一方、   ヤマダ電機は「なぜ大塚家具を子会社化したのでしょうか？」 もちろん、理論上は「相乗効果」を期待してのことなのでしょう。 今年２０１９年２月からヤマダ電機と大塚家具は提携はしていました。同じ広い店舗スペースに家電だけを置いておくのではなく、家具も置いておいた方が、、、という考えなのかもしれません。ただ、   「ニトリに完敗したと結論が出ている大塚家具の家具を陳列することに相乗効果に繋がるのか？」   ということが、まず気になります。 さらに、     ５年連続赤字経営をしていた大塚社長を続投させるのか？     という２点が合理的ではありません。   ５００億円超の現預金を保有しているヤマダ電機にとっては、４０億円で大塚家具を子会社化できたというのは決して大きなリスクではないでしょうが、企業は買収は簡単でも売却は難しいです。大塚家具を子会社化したはいいものの、相乗効果が出なかった時に、再び、大塚家具を買いたいという企業が出てくるか・どうか、、、   今回の大塚家具の救済は、ヤマダ電機の理念：「創造と挑戦」というのとも全く合っていません。大塚家具にとっては、とりあえず助けてもらえたというところですが、ヤマダ電機が持続的に成長を目指すという点で、効果的な買収ではなかったと思っています。    ヤマダ電機が大塚家具を子会社化   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む

イギリス総選挙 与党が圧勝 １月末までのEU離脱へ

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白坂です、    イギリス総選挙 与党が圧勝 １月末までのEU離脱へ ・・・・・・・・・・・・・・・・・   イギリスの総選挙で与党：保守党が圧勝しました。 勝因は何だったのでしょうか？ 野党：労働党の自滅 ・労働党は、「離脱がいいのか？」「残留がいいのか？」に関して意見が割れていました。 それに対して ・保守党は、ジョンソン首相を中心に「離脱」で国民へのメッセージをハッキリさせました。   「離脱にはこういう問題があるけれど、だからと言って残留しても、、、」というような労働党の曖昧なメッセージに、「離脱すればイギリスは良くなるんです！！！」と断言する分かりやすいメッセージに圧勝したということです。   労働党が勝つには、「残留！イギリスがかつての大英帝国の繁栄をもう１度取り戻すには、EUの中で１位を目指すのが唯一の道！！」とメッセージをハッキリさせるしかなかったでしょう。であれば、残留を希望する国民の票は全て労働党に入ったはずなので互角の勝負が出来たはずです。     トップは時として言い切った強いメッセージで人を導くべき     保守党が圧勝したことで、イギリスのEU離脱が来年２０２０年１月下旬までに相当進展する可能性が高くなりました。保守党の議員も離脱に対して一致団結した行動を取らざるを得ないからです。こうして、     かつては大英帝国と呼ばれたイギリスは世界史の中心から静かに消えて行くことになります     繁栄するのに必要なのは保護ではなく競争。 どれだけ生活に困窮している人たちを国が一生懸命に保護しようと努力したとしても、その結果で国が繁栄して行くわけではありません。あの鉄の女と呼ばれたマーガレット・サッチャーの言葉を借りるならば、   ＞「お金持ちを貧乏に引きずり下ろせたからといって、貧乏人がお金持ちになるわけではない」   という言葉の通り。 国が経済成長を目指さずに「弱者救済に重点を起き始めたら？」たとえ国の衰退速度をゆるやかに出来たとしても、確実に・確実に衰退していきます。   もし、イギリスが「かつての大英帝国をもう１度、、、」という可能性を１ミリでも残すとしたら、ドイツ、EU、そして全世界、、、と何らかの産業で競争して勝つしかなかった。。。   「どうやったら競争に勝てるか？」は別の課題。 ただ、競争を避けた国に繁栄はない。イギリスがEUを離脱したとしても、イギリスが再び繁栄の道を歩み始めるわけではありません。ただ、競争環境を緩やかにすることで、少しでも衰退の速度を緩めることが出来るだけ。まさに「加齢 → ジリ貧」です。     今回の総選挙は、イギリスが世界史の主役から静かに消えて行くことを選択したという歴史的な日になったと思っています。    イギリス総選挙 与党が圧勝 １月末までのEU離脱へ   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む

社長報酬、1億円迫る 大企業、5年で4割増

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白坂です、    社長報酬、1億円迫る 大企業、5年で4割増 ・・・・・・・・・・・・・・・・・   ＞「2019年度の売上高1兆円以上の企業の社長報酬額（中央値）は9946万円だった。調査を開始した14年度から5年連続で増え、5年前に比べると4割強の伸びとなった。」 （『日本経済新聞』より一部引用） ・・・・・・・・・・・・・・・・・   （『日本経済新聞』より一部引用）   アメリカの社長は１５億円、ドイツの社長は６億円なので、日本の社長が１億円だったとしたら、世界とはまだかなり差はあるものの、日本の企業もグローバル企業として少しずつ世界基準に近づいて行っているようです。   今までの日本の会社というのは、会社法上の会社という感じがあまりありませんでした。 いわゆる、「会社は誰のものか？」です。日本の場合だと圧倒的に「社員のもの」という感覚が強かったです。そもそも社長というのは、会社員が出世した先にある役職だとさえ思われていたところさえあったわけです。 たとえば、   平社員→ 主任→ 係長→ 課長→ 部長→ 取締役→ 常務→ 専務→ 社長   というくらいのイメージがありました。   この考えだと、普通の社員と社長の間に大きな差があることに違和感を持たれかねません。 たとえば、社員さんが年収５００万円で、社長が１億円だったとしたら２０倍もの差があるので、社員さんからすると、随分と不平等だとさえ解釈されかねないわけです。このような感覚は日本人の感情的なものであって、法律上の考え方ではありません。会社法では     会社は株主のもの     つまり、 ・社員さんと ・社長さんは   全く別の存在なのです。 上記の例で言うならば、   社員さん（平社員→ 主任→ 係長→ 課長→ 部長）は、会社と雇用契約です。 つまり、「労働」と「給与」の交換契約になっています。 たとえば「１か月で１７２時間を働いてください。その対価の給与は１か月３０万円です」という契約です。   一方、 取締役は違います。取締役は会社との雇用契約ではありません。 委任契約です。つまり、会社の所有者である株主から、代わりに会社の経営を委任されているのが取締役です。 株主が求めていることは何でしょうか？簡単です。     リターン     です。   出資金というリスクに対するリターンを求めています。 つまり「株価の上昇」や「配当」という結果を求めています。「取締役が何時間働いているのか？」ということは株主には何の関係もありません。株主が取締役に求めているのは、ただ１つ、、、     「当期純利益をいくら増やしたのか？」     だけ、です。   もし取締役の1人である代表取締役社長が企業を赤字にしたならば、株主は次回の株主総会で社長として承認しないという議決をすることも出来ます。逆に、もし、その社長が企業の当期純利益を１,０００億円増やしてくれたのであれば、社長の役員報酬が１０億円だったとしても、株主からしたら全然安い訳です。   ・株主が「ある社長」に役員報酬：１０億円で経営を委任した ↓ ・社長が企業の利益を１,０００億円増やしてくれた ↓ ・「ある社長」の役員報酬：１０億円というのは、株主からしたらすごく安かった     社長の役員報酬は、「投資 対 効果」で測られるもの     会社法という法律上、社長というのは１年単位で株主から代わりに会社経営を委任されている存在です。結果が全てです。赤字だったら解任されても仕方がありませんが、利益を大きく増やすことが出来たら、大きく報われる可能性もある存在です。であれば、大企業の社長の役員報酬が多いのは当たり前。   もし、雇用契約の社員さんの年収が５００万円で、委任契約の社長さんの役員報酬が１,０００万円くらいだったら、抱えなければならない結果責任からして社長という役職は割に合わないでしょう。むしろ２０倍の１億円だからこそ、優秀な人材が     「自分も結果責任の社長をやりたい！」     と思えることでしょう。 「投資 対 効果」という結果で責任される社会へ、、、 日本企業も少しずつ名実ともに   世界標準の「グローバル企業になりつつある」ということだと思っています。    社長報酬、1億円迫る 大企業、5年で4割増   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む

スタートアップ企業の上位20社が企業価値合計１兆円超え！必要なのは「一流のアイデア × 三流の実行力」よりも「三流のアイデア × 一流の実行力」

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白坂です、    スタートアップ上位20社、企業価値計1兆円超え ・・・・・・・・・・・・・・・・・   ＞「未上場のスタートアップ企業が成長を続けている。日本経済新聞社が企業価値を推計したところ、ランキング上位20社の合計は18年より2割増え、1兆円を超えた。人工知能（AI）や、金融とITが融合したフィンテックの分野で伸びが目立つ。日本の未上場企業の18年の資金調達は4211億円で、5年前の5倍だった。」 （『日本経済新聞』より一部引用） ・・・・・・・・・・・・・・・・・   家計の預金が９９１兆円。企業の内部留保が３００兆円。 世界だけではなく日本でも金余りの状況が続いています。 だからこそ、有望な投資先を探し続けているとも言えます。   「これからはEコマースの時代だ！」 「これからの時代はAI（人工知能）の時代だ！」 「これからの時代はフィンテックの時代だ！！」、、、   というのは、ハッキリ言ってそれほど大したアイデアではないのかもしれません。 誰でも簡単に思い付くようなことなのかもしれません。しかし、それで良いわけです。     「一流のアイデア × 三流の実行力」よりも「三流のアイデア × 一流の実行力」の方が成功する     ネットが普及して全世界に情報がこれだけ爆発的に増えたことで、全世界には秘密がなくなりました。今や、アメリカ大統領本人が何を考えているのかでさえ、ツイッターで知ることが出来ます。だから成功できるか・どうかはアイデア勝負ではなくなっています。アイデアはみんな持っています。後は、     「一流の実行力」があるか・どうか？     ・今、ある資金で始めてみる ↓ ・試作品を試験販売してみる ↓ ・販売実績が出て、後は拡大していくだけという段階になったら、     世界中から簡単に資金を調達できる世の中になっている     「これからはEコマースの時代だ！」 「これからの時代はAI（人工知能）の時代だ！」 「これからの時代はフィンテックの時代だ！！」、、、   というのは大したアイデアではないのかもしれません。誰でも思い付く程度のものなのかもしれません。そして、それで良いわけです。その三流のアイデアを「一流の実行力」で実際に形にしていってくれる若い世代を     全世界の投資家たちはよろこんで応援してくれるようになっています      スタートアップ上位20社、企業価値計1兆円超え   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む

ソフトバンク、AI開発で東大と連携　200億円支援

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白坂です、    ソフトバンク、AI開発で東大と連携　200億円支援 ・・・・・・・・・・・・・・・・・   ＞「ソフトバンクは東京大学と共同で人工知能（AI）の研究所を設けると発表した。今後10年間で200億円規模を支援する。両者は研究成果を生かすスタートアップ企業の共同立ち上げも検討する。米国、中国に比べて遅れが目立つ日本のAI開発をてこ入れし、世界で通用する「国産AI」を育てる。」 （『日本経済新聞』より一部引用） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・   若い人たちというのは、本当に正直です。 最も優秀な人たちというのは、   １番お金が集まる場所に集まります   たとえば、戦後以降は「末は『博士』か『大臣』か？」、、、という言葉があったくらい、大学教授や政治家、または官僚が最も高嶺の花だった頃がありました。日本の最高学府である東大には、正真正銘で日本で１番、優秀な人たちが集まっていた時代も確かにありました。   ただ、東大に進学した後に官僚になったり・大企業に就職したりするよりも医者になった方が経済的な成功に繋がる時代になった頃から、東大そのものの魅力が低下しました。昔だったら東大を目指していたであろう優秀な人物が、東大ではなく地元の医学部に進学するという例も見られるようになったのです。そして、今、日本で１番優秀な人たちは、東大でもなければ医学部でもなく、     起業家になる     起業家に対する社会的なイメージも相当に変わりました。東大に最も優秀な人たちが集まっていた学歴社会の頃、高校中退または高校卒業とともに起業していた人たちというのは、ちょっと社会からのはみ出し者のようなイメージさえ持たれがちでした。今は、最も優秀な人が高卒または大学を中退して起業家になっているので、むしろ起業家こそが憧れの存在となりつつあります。   若ければ若いほど失うものも小さいです。そして、若ければ若いほど体験したことを活かせる期間が長いので、起業は若い人にこそ向いています。歴史上で最も資金調達もしやすい時代なので、若い人たちにとって起業するには理想的な時代です。   東大は東大なりに危機感を持っているのだと思います。だからこそ、ソフトバンクとの連携に踏み出したのだと思います。   ・ソフトバンクがお金を出して ・東大が人（研究者）を出して ・「AI研究所」からの事業を生み出す   理想的な流れとしては、 ・「AI研究所」から「AI事業」が生まれる ↓ ・「AI事業」が軌道に乗る ↓ ・「生まれたAI事業」×「ソフトバンク・ビジョン・ファンドの出資先のAI企業」との【相乗効果】を生み出す   という展開だと想定されています。   ソフトバンクグループはAI企業への投資会社としては日本一の企業です。 日本でAI研究家として第一人者である松尾豊教授を社外取締役として迎えていました。 そして、今回は日本最高学府の東大との連携を発表しました。   日本１位同士のタッグに、日本からの優秀なAI人財輩出に大きく期待しています。      ソフトバンク、AI開発で東大と連携　200億円支援   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む

読解力で過去最低の15位に後退

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白坂です、    読解力で過去最低の15位に後退 ・・・・・・・・・・・・・・・・・   ＞「経済協力開発機構は世界79カ国の15歳約60万人の生徒を対象に行った学習到達度調査の結果を公表した。日本は読解力で前回調査の8位から過去最低の15位に後退した。」 （『日本経済新聞』より一部引用） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・   こういうニュースがあった場合、 （１）「昔の日本人には読解力があった」 ↓ （２）「今の子どもたちの読解力が低下している」 ↓ （３）「だから、子どもたちの読解力を向上させなければならない！」   という論理になりがち、です。 いわゆる、「今時の若い者は、、、」という解釈の仕方です。   この「今時の若い者は、、、」という論理は、何と３,０００年前のエジブト文明の頃からあったそうです。過去の記憶はどんどん美化されていきますから、昔の人たちの良かった部分だけ覚えていて、今の子どもたちの劣っている部分にだけ焦点が当たるからこその論理なのだと思っています。実際は、     後から出てくる子どもたち世代の方が優秀に決まっている     もし読解力が低下しているというのであれば、それは簡単。 子どもたちはいつの時代も正直だから。読解力がないというのは文章の読み手側の問題なのではなく、発信者側の問題。     発信者の文章が分かりにくい     要するに、 ・読み手である子どもたち側の問題ではなく、 ・発信者である大人側の問題   コミュニケーションが成立するか・どうかは「受け手」が決めます。 もし、読み手が分からないというのであれば、それは「発信者の文章が分かりにくいから」という発信者側の問題です。   昔は、年功序列の風潮が強かったので、仮に分かりにくい文章だったとしても、子どもたちは従順に分かりにくい文章を何とか一生懸命に読み解こうと努力していたのかもしれません。しかし、今は以前ほど年功序列の風潮は強くありません。だから、「分からないものは分からない」と正直に言えるようになった。   ・本は分かりにくいから読まない ・新聞は分かりにくいから読まない ・雑誌は分かりにくいから読まない、、、   結果、 本・新聞・雑誌、、、の発行部数は軒並み下がっています。 それは読解力が低下している若い世代のせいではなく、それだけ相手に分かりやすい文章を書ける人が少ないというだけのこと。   逆に、 ・写真 ・動画 ・ゲーム、、、   などが伸びているのは、分かりやすいから。 だから昔の年長者がいう読解力などが特になかったとしても、理解することが出来るから。 そして、     昔の人たちが出来なかったことが、今の子どもたちは簡単に出来る     ・パソコンを使いこなし、 ・スマホを使いこなし、 ・自分たちでゲームを創れるようにもなっている もちろん近い将来は、     AI（人工知能）さえも便利な道具として使いこなしている     「今時の若い者は、、、」的な考え方があると、 （１）「昔の日本人には読解力があった」 ↓ （２）「今の子どもたちの読解力が低下している」 ↓ （３）「だから、子どもたちの読解力を向上させなければならない！」   という発想になりがち、です。 いわゆる昔の人たちが持っていたのかもしれない読解力なんて、今や必要なくなっているのです。 要するに、     必要な時に・必要な知識を・「どうやって使えるのか？」さえ知っていればいい     ・パソコンではコレが出来て、 ・スマホではコレが出来て、 ・AI（人工知能）ではコレが出来て、、、ということさえ知っていれば、何も難解な文章なんか読み解けなかったとしても全然、大丈夫。むしろ今から伸び続けていく事業というのは、難解な文書への読解力なんかなくても使える     「便利」で「楽しい」商品を提供するビジネスです。      読解力で過去最低の15位に後退   貴重な時間にて文章をお読みくださり感謝しています。 ありがとうございます。 それでは、また。   白坂慎太郎   追伸１： 総再生回数：1,100万回超！ 登録者数　： 28,000人超！ →【大好評】YouTubeチャンネル   追伸２： メルマガやLINE@でも情報を発信しています。 ご登録頂いた方には『４つの特典教材』を無料で差し上げています。 → メルマガ登録 → LINE@登録  続きを読む